2021年1⽉19⽇（火）付け『東京新聞』朝刊14面（教育欄）の記事「１０代の居場所育み２０年　NPO法人カタリバ」と言う記事内で、社会学部現代社会学科の林大介准教授のコメントが掲載されています。

記事は「高校生が進路意欲を高めるためのキャリア学習プログラム、被災地や貧困家庭への教育支援など、生まれ育った環境に関係なく子どもが学び続けられる仕掛けを作ってきた」認定NPO法人「カタリバ」が今年で設立２０年を迎える、と言う内容のもので、これに対して林准教授は、「学校以外の選択肢を持つことで、不確実な未来に生きる子どもたちが、主体的に社会に関わっていくこととを学ぶ」ことができるとしてNPOの重要性が今後さらに強まると予想しています。

また、教育分野は簡単に数値で示すことは難しいため「数ではなく質で評価するなど、社会側の捉え方も変わる必要があります」とコメントしています。