2020年6⽉23⽇（火）付け『東京新聞』朝刊12面（教育欄）の記事「コロナで上がり始めた声　高校生、ネット署名やスト」と言う記事内で、社会学部現代社会学科の林大介准教授のコメントが掲載されています。

記事は「新型コロナウィルスの影響による休校や九月入学制の是非などを巡り、高校生らが問題提起する動きが活発化している。」と言う内容のもので、この動きに対して林准教授は、子どもから大人へ課題の働きかけがあった際に、子どもから「声をあげても大丈夫」と言う、大人の受容性の高さが求められ、それが社会への信頼感につながると説明しています。

「声が集まると社会が変わる経験を積むことは、民主主義を豊かにするために欠かせません。」とコメントし、そのためには「公教育の中で意見を言える場をつくっていくことが大事です」と”声を上げるための場”と”その積み重ね”のための工夫についても紹介しています。