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介護福祉科の取り組み:第26回日本介護福祉学会 で青柳佳子特任教授が発表

2018年9月1・2日(土・日)に大阪府の桃山学院大学で「介護福祉思想を改めて問う」をテーマに行われた第26回日本介護福祉学会で、本学介護福祉科青柳佳子特任教授が、介護用語に関する研究について発表をしました。

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平成28年11月に「出入国管理及び難民認定法の一部を改正する法律(入管法)」が成立し、在留資格「介護」が創設されました。これにより、外国人留学生も介護福祉士の国家資格を取得すると、日本の介護現場で働くことができるようになりました。外国人留学生が日本で介護を学ぶとき、日常会話だけでなく、介護用語を覚えなければなりません。

しかし、日本語には「トイレ」や「お手洗い」のように、一つの事柄にも複数の表現があります。日本人にとっては当たり前の言い方でも、留学生が日本語を覚えるうえで難しさを感じる一つの要因となっています。介護用語も同様に、同じような事柄に対しても複数の表現があり、留学生が介護の学習を進めていくうえで負担となっているという報告があります。

本学の青柳特任教授は、介護福祉士養成教育において介護用語に複数の表現があることが、留学生が学習していくうえでの負担となるのではないかという問題意識のもと、介護用語に関する研究を進めています。この度、その第一歩となる成果を、日本介護福祉学会で発表しました。

高齢社会は、日本だけの問題ではなく、他の国々でも問題となっています。そして、日本の介護福祉教育は、世界的に見ても評価が高く、日本で介護を学びたいと思っている方は大勢います。

今後は、日本の介護を学習した留学生が日本の介護現場で経験を積み、自国に戻って学んだ技術や培った経験を広めていくことになるかもしれません。日本でより多くのことを学び、より良い介護を提供できるようになるためには、留学生が学習を進めていくうえで負担となる介護用語の課題を明らかにし解決することも大切であると思います。

本学では、学会発表などを通して、日本の介護教育を世界に広めるための課題解決にも取り組んでいます。


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