在学生へのメッセージ

浦和大学で学んだ小さな種が、やがて社会で芽を出し、日本や世界で大きく成長して再び浦和大学に種を蒔く人になってください。

受験生へのメッセージ

浦和大学は「人と人のつながり」を大切にした学びの環境を整備して学生と教職員、学生同士が緑あふれる自然の中で誰もが学び合い、語り合うことができる大学です。

主な著書

• 『小・中学校社会科教育実践講座　第6巻』「国際社会における日本　社会科学習指導案：地球資源とわが国の開発」（共著）
  • 発行所：教育出版センター
  • 発表年月日：1989年4月
  • 担当部分：172-175頁
• 『中学校教育課程編成の資料』（共著）
  • 発行所：川口市教育委員会
  • 発表年月日：1990年4月
  • 担当部分：「第2節社会」39-53頁
• 『中学校年間指導計画例　社会編』（共著）
  • 発行所：川口市教育委員会
  • 発表年月日：1993年2月
  • 担当部分：50頁
• 『環境教育実践事例集』「第４節社会科における環境教育　国民経済の向上と経済～経　　済 的な選択の視点から考える環境問題～」（共著）
  • 発行所：第一法規出版
  • 発表年月日：1998年12月
  • 担当部分：4173-4181頁
• 「先生方へ　埼玉発のプレゼント　ポケットいっぱいの宝物」（共著）
  • 発行所：世界通信
  • 発表年月2018年11月
  • 担当部分：86-89項　98－101項　118－121項　130－137項　154－157項　258－261項

論文・学会発表

• 「埼玉県公立小中学校新採用教員の教職意識についての一考察」（単著）
  • 発表媒体：浦和大学『浦和論叢』第69号
  • 発表年月日:2023年8月
• 「教職実践上の課題意識の一考察Ⅱ：埼玉県F市学校教員アンケート調査から」（単著）
  • 発表媒体：埼玉大学教育学部付属教育実践総合センター紀要　NO20
  • 発表年月日:2022年2月
  • 担当項数：81-88項
• 「教職実践上の課題意識の一考察」（単著）－埼玉県F市立学校教員アンケート調査から－
  • 発表媒体：埼玉大学教育学部付属教育実践総合センター紀要　NO19.
  • 発表年月日：2021年2月
  • 担当項数：87-94項
• 「教職への負担や多忙感に関する教員の意識調査」　（共著）―埼玉県内小・中学校教員の負担や多忙感の実態と軽減への糸口を求めて ―
  • 発表媒体：埼玉大学紀要　教育学部69（2）
  • 発表年月日：2020年9月
  • 担当項数：83-105項
• 「教員養成の手がかりを求めて Ⅲ」（単著）～令和元年度埼玉県小・中学校初任者へのアンケート調査から～
  • 発表媒体：埼玉大学紀要　教育学部69（2）
  • 発表年月日：2020年9月
  • 担当項数：67-82項
• 「協働的活動と共同的作業の試み：中学校社会科公民的分野経済単元「政府の役割と国民の福祉」の授業実践から」（共著）
  • 発行媒体：埼玉社会科教育研究　26
  • 発表年月日　2020年3月
  • 担当項数　1－16項
• 「教員養成の手がかりを求めて」（単著）～平成29年度埼玉県小・中学校初任者へのアンケート調査から～
  • 発表媒体：埼玉大学紀要　教育学部67（2）：189-210（2018）
  • 発表年月日：2018年9月
  • 担当項数　189-210項
• 「消費生活を中心とした中学校社会科公民的分野の構想」（共著）～「くらしと経済」に視点をあてて～
  • 発表媒体：平成3年度文部科学省科学研究費補助金（奨励研究「Ｂ」）研究報告書
  • 発表年月日：1992年 3月
  • 担当項数：　81項

その他（活動・講演等）

• 埼玉県立小中学校新任教員研修会講師（オンライン研修）（2023年4月）
• 新座市立第四小学校教育員委嘱y発表講演会講師「互いの意見や良さを認め合い、楽しく学ぶ児童の育成」（2023年2月）
• 県総合教育センター校長候補者研修会講師「いま教育に求められるもの」（2022年10月）
• 栃木県消費生活課「令和3年度消費者教育セミナー」講演講師（2021年8月）
• 全国公立学校教頭会全国研究大会（佐賀大会）第6分科会指導者・講演「魅力ある副校長・教頭の在り方」（2021年8月）
• 2019年度「令和2年度海洋教育推進モデル教育プログラム等に関する調査検討委託事業」作成　委員、モデル授業実践者」（国土交通省海事局海技・振興課海事振興企画室）（2020年1月）
• 令和2年度埼玉県立総合教育センター運営協議会委員（2020年度～現在）
• 全国公立学校教頭会中央研修大会シンポジスト「副校長・教頭の業務改善を通した魅力ある学校づくり」（2019年2月）
• 「互いの違いを認め合おう」人権教室プログラム（外国人の権利）作成事業　プログラム発行（法務省人権擁護局、全国人権擁護委員連合会）（2018.3）
• 朝霞市教育行政施策評価アドバイザー（2018年～現在）
• （公益財団）消費者教育支援センター客員研究員（2017年～現在）

ウェブサイトなど